評価が高くて安い葬儀を選ぶポイント！葬儀日数は何で決まる？

葬儀の日数は葬儀のスタイルで異なる｜最短2日で葬儀が可能

亡くなってから24時間は火葬できない

闘病の末、病院で亡くなり医師による死亡確認が行われた場合でも、死亡後24時間以内の火葬はできません。これは、厚生労働省の「墓地、埋葬等に関する法律」の第2章第3条の中で定められています。なお、この死亡時刻というのは、医師により死亡診断書に記載されていますが、市役所で発行してもらう火葬許可書にも記載されます。この死亡時間が書かれた火葬許可書は、火葬・納骨の際にも必要です。

最短の日程は火葬式・一日葬で最短2日

通夜や葬儀といった宗教的な儀式を全く行わない最もシンプル式、火葬のみの「火葬式（直葬）」、告別式と火葬のみを行う「一日葬」の場合であれば、この死亡時間の規定をクリアしていれば、死亡の翌日、つまり最短2日で葬儀・収骨まで終えることができます。宗教的な儀式が最小限となっているため、時間だけでなく、遺族の負担なども抑えた葬儀となります。

一般葬や家族葬の場合は最短で3日ほど

多くの参列者が参加する一般葬や、自由の高い家族葬では、お通夜と告別式（葬儀）を行います。最短でも、死亡の翌日にお通夜をとり行い、翌々日に告別式・火葬という形で2日間かけて故人をお見送りします。

このスタイルの葬儀でも、先述した死亡時刻の規定をクリアしていれば、最短のスケジュールでの葬儀は可能ですが、実際には葬儀まで時間が必要なケースも少なくありません。その理由は、その葬儀のスケジュールを決めるにあたって関係する3つの条件があるからです。

葬儀の日程を決める3つの条件｜葬儀まで1週間のケースも

1. 葬儀参列者との日程調整

葬儀の日程を決める場合には、親族や遠方の親族・友人の方、そして会社とのつながりなど、各方面との日程調整が必要です。特に家族や親しい方との最後の時間を大切にした「家族葬」の場合では、こうした参列者の都合の調整はとても大切です。

特に近年では、「誰と一緒に別れの時間をどう過ごすか」といった故人や家族の希望が優先されたスタイルの葬儀が多くなっています。そのため、参列する方の都合に合わせたり、親族が海外にいるケースではその帰国を待ったりすることも珍しくありません。海外からの帰国を待つケースでは、通常よりも葬儀までの時間が長くなることも。

逆に、一日葬や火葬式といった少人数でおこなう葬儀は、身内や付き合いの深い方の参列となるため、日程はまとまりやすい傾向があります。どの場合でも、故人や親族の希望の希望を聞きながら、いろいろある葬儀の形式から「どういった葬儀にするか」といった葬儀の内容を話しい合うところから始まり、そして日程を調整します。

2. お坊さんとの調整

日頃から宗教者とのお付き合いがあるケースでは宗教者の都合を確認して、お通夜・告別式といった日程が決まることも少なくありません。例えば、仏式の場合であれば、日頃お世話になっている住職さんへ依頼します。

しかし、遺族が希望する日時とほかの依頼と重なっている場合には、依頼することは難しくなります。連休や日曜日といった人の集まりやすい日程の場合、既に法事などの予定が決まっていることも多くので、早めの住職への確認と日程調整が不可欠です。

3. 火葬場が予約待ちとなることも

死亡から24時間以上経過し、火葬許可書からあれば火葬することはできます。しかし、火葬場の空き状況によっては希望する日に火葬できないことも少なくありません。というのも、年始年末だけ火葬の受け入れをストップするところが多くなってきたとはいえ、葬儀を避ける傾向のある友引の日を休業日にしているところなど、火葬場の休業日は地域毎・施設によって異なります。

そのため、依頼のタイミングによっては火葬場の予約でいっぱいということも。一般的には、火葬の日に合わせながら葬儀をスケジューリングするため、先の2つの条件と合わせて調整していきます。

葬儀まで1週間かかるケースも

3つの条件の調整の結果が、葬儀が1週間後というケースも少なくはありません。しかし、そうなると気になるのが遺体の状態ではないでしょうか。通常は、ドライアイスや温度管理のできる安置所を利用しながら、腐敗を進めないように対応します。しかし、それでも長くて1週間ほどといわれています。

それ以上の時間が必要なケースには、常温でも長く安全に遺体を保存できる、エンバーミングと呼ばれる防腐剤を注入する施術もあります。この方法は、海外へ遺体を搬送する場合などではよく行われる方法であり、腐敗や感染症などの心配もなく、元気だったあの頃に引き戻しながら別れまでの時間を安心して過せる方法として選ばれることもあります。

まずは資料請求から！柔軟なプラン選びで満足度の高い葬儀に

このように、葬儀の日程は、遺族だけの思いだけで決められない部分も多くあり、宗教者や火葬場、そして親族の予定などを調整しながら日程を決めていきます。また、宗派や地域の習慣（しきたり）といった部分も考慮しながら、対応していくことも必要です。

本来であれば、複数の葬儀社から見積りを依頼し、納得のいく葬儀社へ依頼するのが理想です。しかし、突然のこととなれば、短い時間の中でたくさんのことを決めていかなければなりません。実際、葬儀についてはわからないことが多いもの。十分な比較ができず思うような葬儀ができなかった、追加サービスが多く葬儀料金が高額になってしまった、落ち着いて故人とお別れができなかった。そんな声も聞こえてきます。

では、そういった後悔・トラブルに巻き込まれないためには、どうすればよいのでしょうか。

もし、「お別れのスタイル」や「故人との最後の時間をどうすごすか」といった遺族の思いを形にかなえてくれる納得の葬儀を期待するなら、事前に葬儀場に関する情報を集めておくことが大切です。もちろん、高齢のご両親であれば、縁起でもないと取り合ってくれないケースも珍しくありません。しかし、国民生活センターでも、もしもの時に備えて事前の情報収集や準備を推奨するほど、とても大切なことなのです。

例えば、「小さなお葬式」なら急なお葬式の対応だけでなく、ウェブ上で近くの提携葬儀社の確認ができますし、希望のプランから葬儀場を見つけることもできます。また、「小さなお葬式」では資料請求も無料なので、何もわからない！という方にもおすすめです。お葬式のパンプレットや見積りといった詳しい情報を手に、じっくり検討することも。

なお、「小さなお葬式」では、送り元が葬儀会社とわからない封筒を使用するといった周りへの気づかいも忘れていません。そのため、同居の家族を気にすることなく安心して資料を依頼もできます。さらに、資料とともに同封されるエンディングノートは、自分らしいお葬式や、最後の時間をどう過ごしたいかなど、葬儀のことを事前にじっくりと考えるきっかけにもなるでしょう。